銘柄選択の実践 サカタのタネ

個別銘柄

はじめに

個別銘柄の選択に関して、私が投資対象としている「サカタのタネ」で実践例を紹介します。

有望そうな企業を選択する

サカタのタネに関して、私の見方は以下の通りです。
 ・種苗で独自の強みを持っている

次に、数値上の裏付けを行います。

効率的に、かつ、少ない借金で稼いでいるか

マネックス証券の銘柄スカウターで指標を確認します。

ROE10.35%
自己資本比率84.9%
出典元:マネックス証券 銘柄スカウター(2022年12月時点)

ROEが高い水準だと思います。
自己資本比率が極めて高いです。

次に、各年度の有価証券報告書より、分析対象の数値をExcelに入力し、業績の推移を確認します。
また、計算式により各指標を求めます。

なお、有価証券報告書は、金融庁のEDINETで参照できます。

EDINET
EDINETの閲覧サイトです。有価証券報告書、有価証券届出書、大量保有報告書、公開買付届出書等の開示書類を閲覧できます。

売上高が増えているか

2019年度に減少しましたが、着実に増えています。

海外向けが増えており、グローバルな成長が期待できると思います。

売上総利益率と営業利益率が安定または改善しているか

売上高に対する売上総利益の比率を計算して、売上総利益率を求めます。
売上高に対する営業利益の比率を計算して、営業利益率を求めます。

売上総利益率が50%代~60%であり、極めて高い水準だと思います。
営業利益率が一貫して安定しています。

売上総利益に対する研究開発費の比率が適正な水準か

有価証券報告書の「研究開発活動」より研究開発費を入力します。
売上総利益に対する研究開発費の比率を求めます。

20%以内であり、適正な水準かは断定できませんが、高過ぎではないと思います。

営業利益に対する支払利息の比率が低い水準か

営業利益に対する支払利息の比率を求めます。

極めて低い水準にあります。

キャッシュフローが良好か

営業CF(営業活動によるキャッシュフロー)、投資CF(投資活動によるキャッシュフロー)、財務CF(財務活動によるキャッシュフロー)を入力します。
営業CFから投資CFを差し引いて、フリーCF(フリーキャッシュフロー)を求めます。

営業CFより、本業でしっかりと稼いでいると認められます。
また、フリーCFに改善傾向が認められます。

株価が適正な水準か

マネックス証券の銘柄スカウターで株価指標を確認します。

予想PER株価予想1株当り利益
23.3倍4,475.0円191.7円
出典元:マネックス証券 銘柄スカウター(2022/12/09時点)

PERが高い水準であり、将来のリターンに対して割高となるかもしれません。

将来のリターン(キャピタルゲインのみ)をシミュレーションします。

まず、想定する10年平均成長率を設定します。
現在の10年平均成長率である20.5%を採用します。

当期利益
10年平均成長率20.5%
出典元:マネックス証券 銘柄スカウター

以下のような計算式で、株価シミュレーションを行います。

項目計算式
利益の想定倍数現在を1として、前年の倍数+前年の倍数×想定する10年平均成長率
想定する1株当り利益現在の予想1株当り利益×利益の想定倍数
PER10倍での予想株価想定する1株当り利益×10
PER20倍での予想株価想定する1株当り利益×20

10年後、想定する成長が実現するならば、PER20倍が続く場合はもちろん、PERが10倍だとしても、十分なリターンが得られるシミュレーション結果だと思います。
※あくまでも、想定に基づくシミュレーションであり、必ずしも将来を保証するものではありません。

数値を分析した結果

分析結果をまとめると、以下の通りです。
 ・効率的、かつ、少ない借金で稼いでいる
 ・海外向け売上高が増えており、グローバルな成長が期待できる
 ・売上総利益率が、極めて高い水準で安定している
 ・営業利益率が一貫して安定している
 ・売上総利益に対する研究開発費が高過ぎない水準と思われる
 ・営業利益に対する支払利息が極めて低い水準にある
 ・キャッシュフローが良好だと思われる

上記の理由により、サカタのタネには、長期的に高い競争優位性が期待できると判断します。
株価に関して、PERが高い水準ですが、長期的な競争優位性と照らして、ある程度の正当化ができると思います。
※あくまでも私の判断であり、必ずしも正しいとは限りません。

財務諸表の分析で活用している書籍

財務諸表を読むにあたり、下記の投稿にて、私が活用している書籍を紹介していますので、よろしければ参照して下さい。

当銘柄を見つけるのに活用した書籍

サカタのタネは、下記の投稿にて紹介している書籍で見つけました。
よろしければ参照して下さい。

個別銘柄リスクへの対応

個別銘柄リスクへの対応として、以下の手法を採用しています。
 ・ポートフォリオの10%以内に抑制
 ・単元未満株取引で少額投資

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