はじめに
スクリーニングにより、投資対象への追加を決めたユニバーサル園芸社に関して、銘柄選択の実践例を紹介します。
(単元未満株にて、2022/12/30発注済み・2023/1/4約定予定)
※2024年1月に損切りを実行しました。
下記の投稿にて、損切りの判断を説明しています。
![](https://e5uots6ahep.exactdn.com/wp-content/uploads/2022/12/49284758901_d00a80a8ac_o-160x90.jpg?strip=all&lossy=1&ssl=1)
有望そうな企業を選択する
マネックス証券の銘柄スカウターでスクリーニングを行います。
条件は以下の通りです。
条件項目 | 設定値 |
---|---|
自己資本比率 | 80%~ |
実績ROE | 15%~ |
営業利益率(10年) | 10%~ |
連続増収年数(売上高) | 連続9期以上 |
予想PER | ~15倍 |
次に、具体的な数値を確認します。
効率的に、かつ、少ない借金で稼いでいるか
マネックス証券の銘柄スカウターで指標を確認します。
ROE | 自己資本比率 |
---|---|
15.93% | 81.7% |
ROE、自己資本比率とも高い水準です。
次に、各年度の有価証券報告書より、分析対象の数値をExcelに入力し、業績の推移を確認します。
また、計算式により各指標を求めます。
なお、有価証券報告書は、金融庁のEDINETで参照できます。
売上高が増えているか
毎年、着実に増えています。
売上総利益率と営業利益率が安定または改善しているか
売上高に対する売上総利益の比率を計算して、売上総利益率を求めます。
売上高に対する営業利益の比率を計算して、営業利益率を求めます。
売上総利益率が60%以上と高い水準を維持しています。
営業利益率が一貫して安定しています。
売上総利益に対する研究開発費の比率が適切な水準か
有価証券報告書の「研究開発活動」によると、該当事項がないとのことです。
営業利益に対する支払利息の比率が低い水準か
営業利益に対する支払利息の比率を求めます。
極めて低い水準です。
キャッシュフローが良好か
営業CF(営業活動によるキャッシュフロー)、投資CF(投資活動によるキャッシュフロー)、財務CF(財務活動によるキャッシュフロー)を入力します。
営業CFから投資CFを差し引いて、フリーCF(フリーキャッシュフロー)を求めます。
営業CFより、本業でしっかりと稼いでいると認められます。
また、フリーCFも良好だと思います。
株価が適正な水準か
マネックス証券の銘柄スカウターで指標を確認します。
予想PER | 株価 | 予想1株当り利益 |
---|---|---|
10.5倍 | 3,200.0円 | 305.2円 |
将来のリターン(キャピタルゲインのみ)をシミュレーションします。
まず、想定する10年平均成長率を設定します。
現在の10年平均成長率である 21.7%を採用します。
当期利益 | |
---|---|
10年平均成長率 | 21.7% |
以下のような計算式で、株価シミュレーションを行います。
項目 | 計算式 |
---|---|
利益の想定倍数 | 現在を1として、前年の倍数+前年の倍数×10年平均成長率 |
想定する1株当り利益 | 現在の予想1株当り利益×利益の想定倍数 |
PER5倍での予想株価 | 想定する1株当り利益×5 |
PER10倍での予想株価 | 想定する1株当り利益×10 |
10年後の予想株価 | 10年後の予想損益率 | |
---|---|---|
PER5倍 | 10,876円 | 240% |
PER10倍 | 21,752円 | 580% |
10年後、想定する成長が実現するならば、PER10倍が続く場合はもちろん、PER5倍でも十分なリターンが得られると思います。
※あくまでも、想定に基づくシミュレーションであり、必ずしも将来を保証するものではありません。
数値を分析した結果
分析結果をまとめると、以下の通りです。
・効率的、かつ、少ない借金で稼いでいる
・売上高が、毎年、着実に増えている
・売上総利益率が高い水準を維持している
・営業利益率が一貫して安定している
・研究開発費が不要
・営業利益に対する支払利息が極めて低い
・キャッシュフローが良好である
上記の理由により、ユニバーサル園芸社を投資先として有望だと判断します。
※あくまでも私の判断であり、必ずしも正しいとは限りません。
財務諸表の分析で活用している書籍
財務諸表を読むにあたり、下記の投稿にて、私が活用している書籍を紹介していますので、よろしければ参照して下さい。
個別銘柄リスクへの対応
個別銘柄リスクへの対応として、以下の手法を採用しています。
・ポートフォリオの10%以内に抑制
・単元未満株取引で少額投資
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