バイ・アンド・ホールドの実践 ポートフォリオの現状と今後の方針 2023年12月

投資方針・運用状況

はじめに

バイ・アンド・ホールドの実践に関して、2022年12月と2023年12月のポートフォリオなどを紹介した上で、今後の方針を説明します。

2022年12月と2023年12月のポートフォリオ

2022年12月のNISAでのポートフォリオは、以下の通りです。

2023年12月のポートフォリオは、以下の通りです。

全世界株式インデックス・ファンド以外の公募投信に関して、ETFへの入替を行いました。
一方、2023年に関して、全世界株式インデックス・ファンドと個別銘柄は、バイ・アンド・ホールドを継続しました。(新NISAへの資産移行に伴う一時売却を除く)

全世界株式インデックス・ファンド

全世界株式インデックス・ファンドは、2021年にNISAでの取引を開始して以来、積立投資を継続しています。
ETFの定期的な買付を行い、途中から、公募投信の定期積立へ変更しました。

下記の投稿にて、インデックス投資の対象に関して、私が採用している手法を説明していますので、よろしければ参照して下さい。

株式インデックス投資の対象-全世界株式/米国株式
株式インデックス投資の対象に関して、私が採用している手法を説明します。

信越化学工業

信越化学工業は、2022年から、単元未満株取引で、段階的に買付を行いました。
株価上昇もあり、保有比率が上昇しました。

評価損益率は、以下の通りです。

買付単価株価評価損益率
3,813.7円5,917円55.2%
2023/12/29時点

信越化学工業に関して、下記の投稿にて、銘柄選択の実践例を紹介していますので、よろしければ参照して下さい。

銘柄選択の実践 信越化学工業
個別銘柄の選択に関して、私が投資対象としている信越化学工業で実践例を紹介します。

上記の投稿を行った2022年12月時点では、予想PERが約10倍でした。
一方、2023年12月29日時点の予想PERは、以下の通りです。

株価1株当たり当期純利益(次期予想)予想PER
5,917円257.6円23.0倍
1株当たり当期純利益の次期予想は、2024年3月期第2四半期の決算短信を参照

株価上昇に伴い、割安感がなくなっていますが、投資先として有望との判断を継続しています。
※あくまでも私の判断であり、必ずしも正しいとは限りません。

酉島製作所

酉島製作所は、2021年から、単元未満株取引で、段階的に買付を行いました。

評価損益率は、以下の通りです。

買付単価株価評価損益率
991円2,256円127.6%
2023/12/29時点

ダブルバガー(2倍株)を達成しました。

酉島製作所に関して、下記の投稿にて、銘柄選択の実践例を紹介していますので、よろしければ参照して下さい。

銘柄選択の実践 酉島製作所
個別銘柄の選択に関して、私が投資対象としている酉島製作所で実践例を紹介します。

上記の投稿を行った2022年12月時点では、予想PERが約8倍でした。
一方、2023年12月29日時点の予想PERは、以下の通りです。

株価1株当たり当期純利益(次期予想)予想PER
2,256円172.34円13.1倍
1株当たり当期純利益の次期予想は、2024年3月期第2四半期の決算短信を参照

割安感が低下していますが、投資先として有望との判断を継続しています。
※あくまでも私の判断であり、必ずしも正しいとは限りません。

個別銘柄投資の手法

個別銘柄への投資では、以下のような手法を採用しています。
 ①メディアの情報などを参考にして、有望そうな候補を見出す
 ②マネックス証券の銘柄スカウターで、簡易的な分析を行う
 ③過去数年間の財務諸表を分析して、数値上の裏付けを行う
 ④単元未満株取引で、少額・分散投資する

下記の投稿にて、財務諸表を分析する上で、参考にしている書籍を紹介していますので、よろしければ参照して下さい。

財務諸表の分析に活用している書籍紹介「バフェットの財務諸表を読む力」
株式投資において、私が財務諸表の分析に活用している、メアリー・バフェット、デビッド・クラーク著「バフェットの財務諸表を読む力」を紹介します。

今後の方針

一般NISAの保有銘柄に関して、非課税期間内に売却し、新NISAで再買付する方針です。
実際に、12月28日と29日、一部銘柄に関して、売却と再買付が約定しました。
新NISAへの資産移行に関して、下記の投稿にて、方針を説明していますのでよろしければ参照して下さい。

2024年、新NISAスタート 一般NISAの非課税期間内での資産移行
一般NISAから新NISAへの資産移行に関して、一般NISAの非課税期間に絡んで、私の方針を説明します。

新NISAへの資産移行に伴う一時売却を除いて、バイ・アンド・ホールドを継続する方針です。
ただし、利益成長の持続性などに照らして、銘柄入替の検討もします。

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